このままだと100万円損？リフォーム前に知るべき屋根葺き替え費用の相場【30坪の事例と補助金リスト付】

2026年2月4日 2026年2月4日

いえつづき

[PR]当サイトには広告が含まれています。

屋根の葺き替えって、いざ見積もりを見ると「これ、本当に正しい値段なの？」って不安になりませんか？

100万円台後半の見積もりを出されて「妥当」と言われても、正直ピンとこないですよね。

逆に安すぎると手抜き工事されそうだし、高すぎるとぼったくられてる気がするし。

今回は、30坪住宅の屋根葺き替え費用を「これならわかる」レベルまで詳しく解説していきます。

1 屋根の葺き替えリフォーム費用で失敗しないための適正相場
2 見積もりで損をしていませんか？後悔しないための賢い選択
3 知らなきゃ損する！屋根修理の負担を減らす方法
- 3.1 自治体の補助金や火災保険を活用して安く抑えるコツ
- 3.2 信頼できる会社から適正な見積書をもらうためのチェックポイント
4 【まとめ】屋根葺き替えリフォームの費用を抑えて納得の仕上がりへ
- 4.1 30坪の屋根葺き替え費用シミュレーションと成功へのステップ

屋根の葺き替えリフォーム費用で失敗しないための適正相場

まず最初に、知っておくべき基本の「キ」をお伝えします。

30坪住宅の葺き替え費用は、おおよそ100万円〜260万円の範囲に収まるのが一般的です。

ただし「屋根材の種類」と「既存屋根の状態」によって金額に大きな開きが出ます。

30坪の住宅でかかる一般的な費用相場と工事の内訳

延床面積30坪の住宅における屋根面積は、床面積とイコールではありません。

実際に屋根として工事する面積は、55〜65平方メートル程度になることが多いです。

なぜかというと、屋根は斜めに傾いている（勾配がある）ので、1階の床面積よりも広くなるんです。

葺き替え工事の費用は、いくつかの項目に分かれます。

内訳を見てみましょう。

工事項目	費用の目安
足場代	10〜20万円
既存屋根の解体撤去費	9〜18万円
廃材処分費	9〜18万円
防水シート代	3〜9万円
下地補修費	15〜21万円
新しい屋根材の材料費・施工費	24〜72万円
棟板金などの役物・諸経費	適宜

特に注意したいのが、2004年以前に建てられた家のスレート屋根。

アスベスト（石綿）を含んでいる可能性があり、その場合は専門的な処理が必要になるため、追加で20万〜40万円ほど上乗せされることがあります。

📎 参考：
👉 アスベスト問題への対応｜国土交通省
👉 石綿（アスベスト）含有建材データベース｜国土交通省・経済産業省

葺き替え工事は、古い屋根をすべて撤去して、下地から新品にするイメージです。

表面だけじゃなく、その下にある野地板（下地材）や防水シートの状態も確認して、必要に応じて補修や交換を行います。

だから「カバー工法」と比べて費用は高くなりますが、屋根全体の機能を新築同様、あるいはそれ以上の状態に回復させることができる、というメリットがあります。

工期は天候にもよりますが、1週間から10日程度が一般的です。

工事中は足場設置の音や、古い屋根を剥がす際の騒音、粉塵が発生するので、洗濯物を外に干せなかったり、窓を開けられない時間帯があったりします。

ただ、基本的には在宅のまま生活できるので、その点は安心してください。

ガルバリウムや瓦など屋根材ごとの平米単価を比較

屋根材によって値段は驚くほど変わります。

材料費と施工費を合わせた1平方メートルあたりの単価を見てみましょう。

主要な屋根材の単価比較

スレート：約5,000〜8,000円/㎡
ガルバリウム鋼板：約6,500〜9,000円/㎡
日本瓦・平板瓦：約8,000〜12,000円/㎡

スレートは最も手頃ですが、耐用年数は15〜25年程度。
10〜15年ごとに塗装メンテナンスが必要になります。
初期費用は安いけど、ランニングコストがかかるタイプですね。
30坪住宅でスレートからスレートへの葺き替えなら、総額で120〜200万円程度が目安です。

ガルバリウム鋼板は耐用年数が25〜35年程度で、重量は瓦の約10分の1（約5kg/平方メートル）と非常に軽いのが特徴です。
耐震性を高めたい方に人気で、10〜15年ごとの塗装メンテナンスは必要ですが、トータルバランスに優れています。
トタンからガルバリウム鋼板への葺き替えなら、総額で120〜190万円程度です。

日本瓦は初期費用こそ最も高額ですが、耐用年数が50〜100年と極めて長く、塗装も不要です。
20〜30年ごとに漆喰の詰め直しや棟瓦の積み直しは必要ですが、35年以上の長期スパンで見ると最も経済的になることが多いです。
瓦から瓦への葺き替えなら、総額で160〜240万円程度が相場です。

長く住むつもりなら、初期費用だけじゃなく「生涯コスト」で考えるのがポイントです。

スレート屋根から葺き替えるべきタイミングの判断基準

「まだ雨漏りしてないけど、いつやればいいの？」って悩みますよね。

一般的な葺き替えのタイミングは、築25〜35年が大きな目安です。
特にスレート屋根の場合、築35年を過ぎると塗装だけでは寿命を延ばせず、葺き替えが必要になる時期に入ります。

こんな症状が出ていたら、早めの点検をおすすめします。

天井に雨漏りの跡がある
屋根材の広範囲にひび割れ、サビ、穴あきがある
屋根材が反ったりズレたりしている
コケや藻が大量発生している

スレート屋根は厚さ5ミリ程度の薄い板状なので、劣化が進むと表面の塗膜が剥がれて防水機能が低下します。

それを放置すると、屋根材の下にある防水シートや野地板まで湿気が浸透し、雨漏りや下地の腐食を引き起こします。

下地の腐食が進むと、屋根材が強風で飛散するリスクが高まるだけでなく、建物全体の骨組み（躯体）の劣化を早め、最終的には大規模で高額な修繕が必要になるため、早めの対処が結果的に安上がりになります。

見積もりで損をしていませんか？後悔しないための賢い選択

見積もりって、正直「本当にこれで合ってるの？」って不安になりますよね。

ここからは、損しないための賢い選択肢を見ていきましょう。

屋根葺き替え費用が300万円を超えるケースと注意点

一般的な30坪住宅であっても、特定の条件が重なると見積額が300万円を超える場合があります。

高額になりやすい3つの条件

下地が深刻に腐食している
屋根の下地（野地板や垂木）がボロボロで、すべて交換が必要な場合は数十万円単位の追加費用がかかります。
高級屋根材×複雑な屋根形状
日本瓦などの重量のある高級屋根材を選択し、かつ屋根形状が複雑な場合も高額になりやすいです。
急勾配の屋根
6寸以上の「急勾配」の屋根では、屋根専用の足場設置が必要になるだけでなく、作業効率の低下による割増料金（約1.5倍程度）が発生し、総額を押し上げます。

30坪程度の住宅で総額が200万円を大きく超える見積もりが出された場合は、利益が過剰に上乗せされている可能性や、高価な材料を選択している可能性があるため、内訳の精査が必要です。

外壁リフォームとセットで行うと足場代がお得になる理由

実は、屋根と外壁を別々にリフォームすると、大きく損します。

屋根の葺き替えと外壁塗装を別々の時期に行うと、それぞれで足場代（1回約15〜25万円）が発生してしまいます。

これらを同時に実施することで、足場の設置費用を1回分にまとめることができ、総費用を平均して15万〜25万円ほど節約できます。

さらに、高圧洗浄や現場管理、近隣への挨拶回り、日程調整の手間も一度で済むため、時間的・精神的な合理性も非常に高いです。

「そろそろ外壁も…」と思っているなら、絶対に同時施工がおすすめです。

カバー工法と葺き替えのどちらが安くて長持ちするか

「カバー工法の方が安いって聞いたけど、実際どうなの？」という疑問、よく聞きます。

カバー工法は既存の屋根を撤去しないため、葺き替えよりも費用が約20〜40万円程度安く、工期も短縮できるのがメリットです。
ただ、既存の屋根材が瓦の場合は施工できず、また下地が腐食している場合も適用外となります。

判断基準としては、「今後20年以上その家に住み続けるか」という視点が重要です。

カバー工法は将来的に2重の屋根を撤去する必要があり、その際の処分費が非常に高額（通常より1.5〜2倍）になります。

だから、長期的な資産価値を考えるなら、葺き替えの方が断然安価で合理的な判断となるケースも多いんです。

逆に、「10年以内に家を売却・解体する予定」なら、カバー工法や塗装だけで済ませるのが合理的です。

知らなきゃ損する！屋根修理の負担を減らす方法

ここからは、知ってるだけで数十万円単位で得するかもしれない情報をお伝えします。

自治体の補助金や火災保険を活用して安く抑えるコツ

実は、屋根リフォームには使える補助金や保険があります。

知らないと本当にもったいないです。

自治体の補助金制度

多くの自治体では、住宅の耐震化、省エネ化、長寿命化を目的としたリフォームに対して補助金制度を設けています。

❗️ 対象になりやすい工事

古い重い屋根から軽い屋根に換える耐震改修工事
断熱性の高い屋根材・塗料を使用する省エネ改修
瓦屋根から強風性能を有する屋根に葺き替える耐風改修

補助額は工事費用の10〜20％程度、あるいは上限額（数万円〜数十万円）が設定されていることが多いです。

例えば、2025年度の国の制度では、瓦屋根から強風性能を有する屋根に葺き替えた場合に、工事費の23％、最大55万円程度の補助金が出る制度もあります（実施自治体に限る）。

📎 参考：
👉 住宅リフォームの支援制度｜国土交通省
※令和7年6月2日時点

最も重要な注意点は申請タイミングで、「必ず工事着手前に申請」し、交付決定を受けてから着工しなければならないケースが大半です。

工事後の事後申請は認められないことが多いため、必ず事前に自治体に確認してください。

📎 参考：
👉 一般社団法人住宅リフォーム推進協議会
「地方公共団体における住宅リフォーム支援制度検索サイト」

火災保険の活用

屋根の破損が台風、強風、雹（ひょう）、積雪などの「自然災害」が原因である場合、火災保険の「風災補償」を申請できる可能性があります。

ただし、経年劣化による傷みや施工不良が原因の雨漏りは対象外です。

申請期限は、被災してから一般的に3年以内。

必要書類は以下の4点です。

保険金請求書
事故状況報告書
被災箇所の写真
修理見積書

「補助金が出るから実質無料」という甘いセールストークには要注意。

補助金は予算に達し次第早期終了する場合があり、また特定の登録事業者による施工が条件となることもあります。

保険金が確定してから契約するのが安全な手順です。

信頼できる会社から適正な見積書をもらうためのチェックポイント

信頼できる見積書には、最低限これらの情報が具体的に記載されている必要があります。

見積書の必須チェック項目

✓ 数量と単位が明記されているか
屋根面積や棟の長さなど、「◯◯平方メートル」「◯◯メートル」「◯◯枚」といった具体的な数量が書かれているか確認してください。

✓ 使用材料の詳細が書かれているか
屋根材や防水シートの「メーカー名、商品名、グレード、板厚、塗装の仕様」が明記されているかチェック。

✓ 工法が具体的か
「横葺き」「縦葺き」など、具体的な工法が書かれているか。

✓ 保証の内容が明確か
工事後の保証（年数と対象範囲）が含まれているか。